【PUBG】提訴の真の目的は荒野行動のユーザーを奪うことか
人気ゲーム「PUBG」の開発元が、「荒野行動」などのPUBGそっくりのゲームを運営する会社を提訴しました。そこで、PUBGの真の狙いや、荒野行動が配信停止するかどうかを予想します。
PUBGは裁判に負けても大儲け
ねとらぼ『「PUBG」開発元が「荒野行動」など競合タイトル2作品を提訴 配信・開発の停止を求めて』によれば、バトルロイヤルゲーム「PLAYERUNKNOWN'S BATTLEGROUNDS（PUBG）」を提供するPUBG.Corpが、以前からPUBGのパクリゲーと呼ばれてきた「荒野行動」と「Rules of Survival」の2作品の配信・開発停止を求めて提訴しており、ネットの番組でも特集されています。（動画の0：50から）
注目点は次の2つです。
- 損害賠償ではなく配信停止を求めていること
- 訴訟する時期がPUBGのモバイル版が配信された直後であること
提訴していることが明らかになった後、荒野行動などが配信停止するという噂がネットで拡散されましたが、これにより荒野行動のユーザーが離れていく可能性があります。
しかし、これはPUBGの狙い通りです。
なぜならPUBGが裁判をした真の目的が、荒野行動のユーザーを取り込むことである場合、たとえ裁判に負けたとしても、安い宣伝（訴訟）費用でユーザーを取り込めるので、大儲けできるからです。
荒野行動は、裁判で負けてもゲームを継続できる
一方、荒野行動の運営会社が裁判で負けて配信が停止された場合、ほぼ同じ内容の全く別のゲームとして再配信する可能性があります。
これは日本の出版業界でも起こりました。
例えば菅野完氏の著書「日本会議の研究」が、裁判の判決によって出版差し止め処分となりましたが、裁判で問題となった箇所だけを黒塗りにすることで、再出版されています。
ゲーム業界も同様に、問題になった箇所だけを変更して、別のゲームとして再配信すればサービスを継続できます。
出版業界やゲーム業界といった知的財産を扱う分野では、このようなパクリ合戦が毎日繰り広げられていますが、最後にどちらを選ぶのかはユーザーしだいです。
